
都市部では8割から9割の方がセレモニーホールでご葬儀をされます。この傾向は年々増加しています。
ご遺族と会葬者の利便性を考慮しますと、セレモニーホールでの施行は不可欠です。
葬儀の日程は突然決まります。
充実したサービスをご遺族に提供するためには、葬儀社はスタッフを随時待機させておかなければなりません。
(社員数も葬儀社選びのポイントです。)
突然の病院からの搬送の依頼も自社専用の車輌が有れば、即対応できます。
ご遺族は霊安室で長時間待たずに、故人をご自宅へ搬送する事が出来ます。
会社の機動力と組織力も評価のポイントです。
葬儀社は地域との交流が問われる業種です。町内会、自治会などから葬儀のご紹介を受けて、初めて地元企業として認知されます。人と人との絆を大切にする事が葬儀社の本来の姿です。

葬祭業界で働く人の技能、社会的地位の向上を目指して平成8年3月に設けられたのが「葬祭ディレクター技能審査」(厚生労働省認定)で、葬祭業界において必要な知識と技能レベルを審査し証明する制度です。 葬祭ディレクターの資格を持つスタッフが何人いるか、というのも葬儀社の質を見極める一つです。
葬祭業組合に所属する事は、組合が提起する「生活者への宣言」を遵守している証です。
「全日本葬祭業協同組合連合会」
いつ起こるかわからないことに対し、万全の対応をするのは当然です。
見積もりの提示は有ったか、説明は明瞭か、葬儀を初めて出される方には全てが不安です。 一般消費者が理解できる透明な見積もりかどうかも判断の材料になります。
市町村の生活福祉課より葬儀の依頼がある事は、行政が企業姿勢を前向きに評価している事です。
